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保険の見直し

がん保険は必要?——50代が先に確かめる3つの場面と、今のがん保険で見る5つの条件

がん保険が必要かどうかは、健康保険の高額療養費制度で抑えきれない3つの場面——治療が長引いたときの自己負担の合計、働けない間の収入の減少、保険適用外の治療——を、ご自身の貯蓄で払えるかで決まります。 払える部分には保険は要らず、払えない部分にだけ保障を当てます。

すでにがん保険に入っている方は、「入っているか」より「今のがん治療に合った条件か」を証券で確かめるのが先です。

がんにかかる確率と、治療費の上限

国立がん研究センターの統計では、生涯でがんと診断される確率は男性61.1%、女性50.1%です(2023年データ)。50代以降は誰にとっても身近な病気です。

一方で、がんの治療費にも高額療養費制度が使えます。厚生労働省の案内では、年収約370万〜510万円の方が医療費100万円の治療を受けた場合、自己負担は約9.3万円までに抑えられると例示されています(2026年8月からの水準)。直近12か月に3か月以上該当すると、4か月目からは上限がさらに下がる「多数回該当」の仕組みもあります。制度のくわしい使い方は「医療保険は本当に必要?」にまとめています。

「がんになったら何百万円もかかる」という不安は、保険適用の治療に限れば、制度上は上限があります。

高額療養費だけでは足りない3つの場面

1. 治療が長引いたときの合計

がんの治療は、手術のあとも抗がん剤や放射線治療が通院で続くことがあります。毎月の上限額は決まっていても、それが何か月も続けば合計は大きくなります。上限額×治療が続く月数を、貯蓄で払えるかを見ます。

2. 働けない間の収入

会社員・公務員の方は、健康保険の傷病手当金で、休んだ日について給与のおよそ3分の2(直近12か月の標準報酬月額の平均÷30日×3分の2)が、支給開始から通算1年6か月まで受け取れます。

自営業・フリーランスの方が加入する国民健康保険には、傷病手当金がありません。治療で働けない期間の収入をどう補うかは、会社員よりも大きな問題になります。

3. 保険適用外の治療

先進医療を受けた場合、先進医療の技術料は全額自己負担です。診察・検査・入院など通常の診療と共通する部分は健康保険が使え、高額療養費の対象になります。厚生労働省の例では、総医療費100万円のうち先進医療の費用が20万円なら、20万円は全額自己負担、残り80万円は3割の24万円を負担します。

保険適用外の自由診療を選ぶ場合も、費用は自己負担です。この部分は高額療養費の上限が効かないため、貯蓄だけで備えにくいところです。

今のがん保険で確認したい5つの条件

何年も前に入ったがん保険は、今のがん治療と条件が合っていないことがあります。保険証券や「ご契約内容のお知らせ」で、次の5つを確認してください。

  1. 通院の給付があるか——入院日額だけのがん保険は、通院中心の治療では受け取れる額が少なくなります
  2. 診断一時金の2回目以降の条件——ここがいちばん大事な確認点です。昔のがん保険には、2回目以降の診断一時金を「入院していること」を条件に支払う型があります。治療が通院中心になった今は、再発や転移で治療を受けても入院しなければ、2回目を受け取れない可能性が高くなります。上皮内新生物(ごく初期のがん)の扱いも、あわせて見ておきます
  3. 治療を受けている間の給付——抗がん剤や放射線治療を受けた月ごとに受け取れる給付があるか
  4. 先進医療・自由診療の保障——上の「保険適用外の治療」に備える部分があるか
  5. 保険料の払込期間と更新——更新のたびに保険料が上がる型か、払込が終わる年齢はいつか

50代の判断の目安

  • 貯蓄で「長期の自己負担」と「働けない間の収入」を払える方は、保険適用外の治療(先進医療・自由診療)に備える部分に絞る、という選び方があります
  • 貯蓄が少ない方、自営業で傷病手当金がない方は、不足する部分に保障を当てる意味があります
  • 保障を当てるなら、通院治療の給付を中心に——年齢が上がるほど、診断一時金を厚くするための保険料は大きく上がります。当事務所では、抗がん剤・放射線治療などを受けた月ごとに受け取れる「治療の給付」を中心に据え、診断一時金は必要な額に絞る組み立てをおすすめしています
  • 入り直しを考えるときは、今の契約を先に解約しないことが大切です。健康状態によっては新しく入れないことがあり、多くのがん保険には加入してからしばらく保障されない期間(待機期間)があります。新しい保障が始まったことを確かめてから、今の契約をどうするか決めます

ほかの代理店や窓口で、がん保険の見直しを提案されている方は「保険・退職金の提案のセカンドオピニオン」もご覧ください。保険全体の仕分け方は「保険の見直し完全ガイド」に書いています。

まとめ

  • がんの治療費にも高額療養費制度が使え、保険適用の治療なら自己負担には上限がある
  • 足りなくなるのは「治療が長引いたときの合計」「働けない間の収入」「保険適用外の治療」の3つ。貯蓄で払えない部分にだけ保障を当てる
  • 今のがん保険は、通院給付・診断一時金の2回目以降の条件(入院が条件になっていないか)・治療中の給付・先進医療と自由診療・払込期間と更新の5つを証券で確認する
  • 50代以降に保障を当てるなら、診断一時金より通院治療の給付を中心に据える
  • 入り直すときは、新しい保障が始まってから今の契約を見直す

当事務所では、健康保険の種類、貯蓄、ご加入中のがん保険・医療保険の証券をもとに、「どの場面で、いくら足りないか」から保障を組み立て直すお手伝いをしています。相談料は何度でも無料です。

出典

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この記事に関するよくある質問

Q高額療養費制度があれば、がん保険はいらないのでは?
A

保険適用の治療費に限れば、自己負担には上限があります。ただ、治療が長引いたときの合計、働けない間の収入の減少、先進医療や自由診療など保険適用外の費用は、高額療養費制度では補えません。この3つを貯蓄で払えるかどうかで、がん保険の要否と大きさを決めます。

Q先進医療を受けると、健康保険は使えませんか?
A

先進医療の技術料は全額自己負担ですが、診察・検査・投薬・入院など通常の診療と共通する部分は健康保険が使え、高額療養費の対象にもなります(厚生労働省「先進医療の概要について」)。

Q昔入ったがん保険は、解約したほうがいいですか?
A

一律には言えません。特に、2回目以降の診断一時金が「入院していること」を条件にしていないかを証券で確認してください。通院中心の今の治療では、受け取れない可能性があります。通院の給付、治療中の給付、先進医療・自由診療の保障、払込期間と更新もあわせて確認し、足りない部分だけを補う方法もあります。入り直す場合は、健康状態で入れないことや、加入してからしばらく保障されない期間があることに注意し、新しい保障が始まってから今の契約を見直してください。

Q会社員と自営業で、がんへの備え方は変わりますか?
A

変わります。会社員・公務員の方は、働けない間に健康保険の傷病手当金を通算1年6か月まで受け取れます。自営業・フリーランスの方が加入する国民健康保険には傷病手当金がないため、治療中の収入の減少への備えをより重く考える必要があります。

片岡FP事務所 代表 片岡佳樹
片岡 佳樹 片岡FP事務所 代表/ファイナンシャル・プランナー(2級FP技能士・証券外務員一種) 勉強してもなお動けずにいる方を、決めて動けるところまでお連れすることを何より大切にしています。 プロフィールを見る →

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