がん保険が必要かどうかは、健康保険の高額療養費制度で抑えきれない3つの場面——治療が長引いたときの自己負担の合計、働けない間の収入の減少、保険適用外の治療——を、ご自身の貯蓄で払えるかで決まります。 払える部分には保険は要らず、払えない部分にだけ保障を当てます。
すでにがん保険に入っている方は、「入っているか」より「今のがん治療に合った条件か」を証券で確かめるのが先です。
がんにかかる確率と、治療費の上限
国立がん研究センターの統計では、生涯でがんと診断される確率は男性61.1%、女性50.1%です(2023年データ)。50代以降は誰にとっても身近な病気です。
一方で、がんの治療費にも高額療養費制度が使えます。厚生労働省の案内では、年収約370万〜510万円の方が医療費100万円の治療を受けた場合、自己負担は約9.3万円までに抑えられると例示されています(2026年8月からの水準)。直近12か月に3か月以上該当すると、4か月目からは上限がさらに下がる「多数回該当」の仕組みもあります。制度のくわしい使い方は「医療保険は本当に必要?」にまとめています。
「がんになったら何百万円もかかる」という不安は、保険適用の治療に限れば、制度上は上限があります。
高額療養費だけでは足りない3つの場面
1. 治療が長引いたときの合計
がんの治療は、手術のあとも抗がん剤や放射線治療が通院で続くことがあります。毎月の上限額は決まっていても、それが何か月も続けば合計は大きくなります。上限額×治療が続く月数を、貯蓄で払えるかを見ます。
2. 働けない間の収入
会社員・公務員の方は、健康保険の傷病手当金で、休んだ日について給与のおよそ3分の2(直近12か月の標準報酬月額の平均÷30日×3分の2)が、支給開始から通算1年6か月まで受け取れます。
自営業・フリーランスの方が加入する国民健康保険には、傷病手当金がありません。治療で働けない期間の収入をどう補うかは、会社員よりも大きな問題になります。
3. 保険適用外の治療
先進医療を受けた場合、先進医療の技術料は全額自己負担です。診察・検査・入院など通常の診療と共通する部分は健康保険が使え、高額療養費の対象になります。厚生労働省の例では、総医療費100万円のうち先進医療の費用が20万円なら、20万円は全額自己負担、残り80万円は3割の24万円を負担します。
保険適用外の自由診療を選ぶ場合も、費用は自己負担です。この部分は高額療養費の上限が効かないため、貯蓄だけで備えにくいところです。
今のがん保険で確認したい5つの条件
何年も前に入ったがん保険は、今のがん治療と条件が合っていないことがあります。保険証券や「ご契約内容のお知らせ」で、次の5つを確認してください。
- 通院の給付があるか——入院日額だけのがん保険は、通院中心の治療では受け取れる額が少なくなります
- 診断一時金の2回目以降の条件——ここがいちばん大事な確認点です。昔のがん保険には、2回目以降の診断一時金を「入院していること」を条件に支払う型があります。治療が通院中心になった今は、再発や転移で治療を受けても入院しなければ、2回目を受け取れない可能性が高くなります。上皮内新生物(ごく初期のがん)の扱いも、あわせて見ておきます
- 治療を受けている間の給付——抗がん剤や放射線治療を受けた月ごとに受け取れる給付があるか
- 先進医療・自由診療の保障——上の「保険適用外の治療」に備える部分があるか
- 保険料の払込期間と更新——更新のたびに保険料が上がる型か、払込が終わる年齢はいつか
50代の判断の目安
- 貯蓄で「長期の自己負担」と「働けない間の収入」を払える方は、保険適用外の治療(先進医療・自由診療)に備える部分に絞る、という選び方があります
- 貯蓄が少ない方、自営業で傷病手当金がない方は、不足する部分に保障を当てる意味があります
- 保障を当てるなら、通院治療の給付を中心に——年齢が上がるほど、診断一時金を厚くするための保険料は大きく上がります。当事務所では、抗がん剤・放射線治療などを受けた月ごとに受け取れる「治療の給付」を中心に据え、診断一時金は必要な額に絞る組み立てをおすすめしています
- 入り直しを考えるときは、今の契約を先に解約しないことが大切です。健康状態によっては新しく入れないことがあり、多くのがん保険には加入してからしばらく保障されない期間(待機期間)があります。新しい保障が始まったことを確かめてから、今の契約をどうするか決めます
ほかの代理店や窓口で、がん保険の見直しを提案されている方は「保険・退職金の提案のセカンドオピニオン」もご覧ください。保険全体の仕分け方は「保険の見直し完全ガイド」に書いています。
まとめ
- がんの治療費にも高額療養費制度が使え、保険適用の治療なら自己負担には上限がある
- 足りなくなるのは「治療が長引いたときの合計」「働けない間の収入」「保険適用外の治療」の3つ。貯蓄で払えない部分にだけ保障を当てる
- 今のがん保険は、通院給付・診断一時金の2回目以降の条件(入院が条件になっていないか)・治療中の給付・先進医療と自由診療・払込期間と更新の5つを証券で確認する
- 50代以降に保障を当てるなら、診断一時金より通院治療の給付を中心に据える
- 入り直すときは、新しい保障が始まってから今の契約を見直す
当事務所では、健康保険の種類、貯蓄、ご加入中のがん保険・医療保険の証券をもとに、「どの場面で、いくら足りないか」から保障を組み立て直すお手伝いをしています。相談料は何度でも無料です。